これまでの7学科を1学科に統合して工学分野の連携を図り、学びに対する確固たる動機付けを行うことにより、学生が幅広い視野を持って基礎知識と専門分野をバランスよく修得することが出来る主専攻プログラムに再編しました。
これからのグローバル社会に対応できる人材育成に向けて、工学系主専攻プログラムによる工学教育の充実と高度化を図ると同時に、これまでの工学の域を超えた分野横断・文理融合型主専攻プログラムを新設しました。

限界を見つけ、かつ限界に挑戦する。
科学と技術を武器に、カタチのないものまでも創る。
1年次において、工学教育への転換・導入教育を受けた後に、力学分野、情報電子分野、化学材料分野、建築分野あるいは融合領域分野の5つの専攻分野に分かれて勉強します。
このように工学全体を学んだうえで、2年次から主専攻プログラムに分かれて専門分野について学びます。
加速度的に進歩する科学技術に伴い、就職においても大学院での研究教育がますます重要になってきています。新潟大学では、第一線で活躍する優れた教員と充実した設備のもと、質の高い教育研究を受けることが出来ます。 ほとんどの大学院生は博士前期課程修了後、企業や公共機関の研究・開発職に就職しますが、さらに博士後期課程に進学し大学や国立研究所といった研究機関の研究者を目指す人も増えつつあります。
工学部の卒業生は社会の幅広い分野で活躍しており、たくさんの先輩から様々な面で就職活動をバックアップしてもらうことが出来ます。
新潟大学工学部には毎年、就職希望者数を大幅に越える求人数があり、ほぼ全員が希望する就職先を得ています。
また、約6割の卒業生が高度な専門知識を必要とする職業に就職するために大学院に進学しています。
自動車、鉄道、ロボットや医療機器などの人々のくらしを支える機械とものづくりに必要な設計、材料、加工学などの機械工学の教育研究を行っています。着想した未来の機械のアイデアを実際にカタチにしてみせる、さらには、その能力を武器にグローバルで活躍する技術者・研究者を育成することを目指しています。
道路、鉄道、堤防、ダム、港や空港、上下水道などの社会基盤施設・構造物の設計・施工・維持管理を通して、美しい自然や多様な文化と調和し、災害に強く安全・安心な都市や地域をつくり支える社会基盤工学(土木工学)の技術者・研究者を養成します。
産業の発展と豊かな未来社会を築くために、様々な方面から電子情報通信工学の技術が求められています。電子情報通信プログラムは、広い分野に対応できるように、エネルギー、デバイス、情報通信の専門分野において、基礎的な学力と応用力・創造力を兼ね備えた人材を育成することを目指しています。
経済活動がグローバル化している現代社会では、卒業生が世界を舞台に活躍する機会がますます増えてきています。
知能情報システムプログラムでは、国内国外を問わず幅広く活躍できる国際感覚を持ち、先端的な知能情報システムの研究開発を担える人材の育成を目指しています。
●物質の本質を見極める力
●化学を応用する創造力
●夢を実現する化学技術
これらを身に付けて社会の発展に貢献できる「エンジニアリングセンスをもった応用化学者」、「ケミカルマインドを持った化学技術者」、さらにこれを基点として将来自己の能力を伸ばして展開できる人材を養成します。
エネルギー、食料、環境などの難題を克服し、21世紀の文明を推進して行くためには、既成概念にとらわれない新素材・新材料の開発が不可欠です。また、それらの材料開発に携わる人材として、自己啓発型の研究者や技術者が求められています。材料科学プログラムは、「原子・分子レベルからその集合体にいたる材料を対象とし、機能発現機構の解明および機能発現物質の創成に貢献できる人材を育成する」ことを基本理念としています。
建築学は衣・食・住の住にあたる非常に重要な分野です。建築学プログラムは人と自然、人と住まいのあり方を考え、環境と調和のとれた建築空間の創造とまちづくりの実践を目指しています。社会の必要に応じた技術や計画を研究し、幅広い知識を持った建築・都市の専門家を養成します。
すべての人が質の高い生活を一生維持できる社会の創生をめざし、イノベーションを先導する総合工学が求められています。人間支援感性科学プログラムでは、「科学にもとづく芸術・健康・スポーツ」「クリエイティブで感性豊かな技術」を探求します。そのために文理融合型の学際的な視点による生体医工学・生活支援技術などの研究開発を推進するとともに、高度情報技術を基礎とした芸術表現・スポーツ科学系の人材を養成します。
良いものを作れば売れる、目の前の障害を排除すれば事足りる、そんな時代はとうの昔に過ぎ去っています。社会の課題は複雑にからみ合い、物事の奥深くに潜んでいます。私達はこのような問題を見つけ出し、解決可能な形に明確化しなくてはなりません。課題を解決するためには様々な英知を結集、連携させ、さらにビジネスへと展開させられる、そのような人材育成を協創経営プログラムは目指します。