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  • 附属センター

    新潟大学は、特色ある教育・研究を行うセンターの設置を奨励しています。現在、工学部が中心となっているセンターには、工学部附属の「工学力教育センター」と自然科学系附置の5つのコア・ステーションがあります。
    工学力教育センターでは、工学の原点に立ち戻ってものづくりや研究活動の魅力や楽しさを学生に味わってもらい、これらを通じて工学技術への強いインセンティブと行動力を学生に習得してもらうための新たな教育プログラムを実施しています。地域社会や企業と連携した教育活動として、ものづくりを支える「工学力」教育をはじめ、これまでに文部科学省に採択された「企業連携による実践的キャリア教育」や1年生から研究活動を行うアクティブラーニングなど新たな実践教育を継続的に行っています。
    工学部の教員が主体となっているコア・ステーションとしては、「国際情報通信研究センター」、「人間支援科学教育研究センター」、「流れの可視化研究センター」、「環境材料ナノ化学教育研究センター」および「生体材料・医用デバイス研究開発センター」の5つのセンターがあります。国際情報通信研究センターでは、「アドホックネットワーク」をはじめとして、情報通信に関する先端的な研究活動と、それを通した学生教育を行っています。人間支援科学教育研究センターでは、心身に障害や機能低下がある人でもない人でも分け隔て無く、機会均等の条件下で生活できる社会を実現するための事業を推進しています。流れの可視化研究センターでは、“流体の速度・温度・密度など目に見えない物理現象を視覚的に捉える科学”として知られる可視化に関する研究を推進しています。環境材料ナノ化学 教育研究センターでは環境と調和した人類の発展に配慮した材料開発とその利用に関する教育研究をナノ化学的観点からマクロ的視野まで含めて幅広く推進しています。また、生体材料・医用デバイス研究開発センターでは、生体適合性と力学的特性に配慮した新しい生体材料の開発・評価と、日本人の体型に合った医療用デバイスの開発などを推進しています。

    工学力教育センター

    センター長 阿部 和久 教授

    工学部附属工学力教育センターは、技術の開発や創造に向かう総合的な力である「工学力」の育成を目指して、平成16年3月に設立されました。それから10年間、学内外の多くの皆様の支援を得て、これまでにない工学教育プログラムの開発とその実践を行ってまいりました。
    その間、各種GPでの取り組みなどが採択され、実施されており、その成果は本HPに紹介されています。また、H24年度からは、理数学生育成支援プログラムに採択された「スマート・ドミトリーによる高度工学力を有するトップ・グラジュエイツ育成プログラム」が開始され、さらに新たな展開を進めつつあります。
    これまでの10年間に、入学直後の基礎教育から、修士課程さらには博士課程での高度な研究までを視野に入れた学部教育の様々なしくみを整備してまいりました。それらに共通していることは、工学分野における開発と研究に欠かせない「工学力」の涵養です。工学教育の実現において必要となるのは社会との連携ですが、当学部には実践的教育の実施をサポートいただいている100人力ネットワークという支援組織があります。
    この人的ネットワークとの連携を図りながら、これまでの様々な取り組みを単に継続するのみならず、常に改善を図り、学生達が活き活きと学べる環境を整備していきたいと考えております。多くの方々のご支援をお願いいたします。

    工学力教育センター
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    国際情報通信研究センター

    センター長 佐々木 重信 教授

    平成19年12月13日、新潟市新潟コンベンションセンターにおいて、本セ ンター主催、信越情報通信懇談会共催、総務省信越総合通信局及び(財)内田エネルギー科学振興財団協賛により、「明日を拓く高度情報通信シンポジウム」 を行った。招待講演3件、成果報告講演3件およびポスター発表8件、山古志ねっとを利用した山古志地区のカメラ映像のリアルタイム配信などを行った。 約60名の参加があり盛況であった。学外からも県庁、通信事業者などの参加もあり、山古志ねっとなど、中山間地へのブロードバンド展開への高い関心が示された。大学と会場を結ぶ貸切バスを利用したため、多くの学生に聴講の機会を提供することができ、教育上でも有益であった。

    成果発表会ポスターセッション会場

    国際情報通信研究センター
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    自然系附置・人間支援科学教育研究センター

    センター長 林 豊彦(工学部・人間支援感性科学プログラム)

    事業の概要

    心身に障害や機能低下がある人でもない人でも分け隔てなく、できるだけ平等な条件下で生活できる社会を実現するために、人間支援科学教育研究センターは、支援技術、医用生体工学、健康・福祉を中心とした生活支援科学分野の研究拠点を作り、さらに地域の福祉団体/福祉・保健行政、民間企業などと連携しながら、当該分野の実践的な学部・大学院教育および健康・医用・福祉機器システムの研究開発を行う。

    障がい者団体および地域企業との共同研究による操作スイッチの研究開発

    事業内容

    自然系附置・人間支援科学教育研究センター
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    流れの可視化研究センター

    流れの可視化研究センターは、平成18年11月に認定を受け、それ以来、最新の可視化情報研究に関する公開研究会(講演会)を4回ほど学内で開催し、活発な教育研究情報の交換を行ってきました。このセンターは、自然科学、社会科学、芸術までの学際領域をカバーする可視化をキーワードとした研究教育機関です。今年度は、国際シンポジウムの協賛から新潟大学職員写真展への協力まで、学際的な研究センターとしての幅広い研究教育活動を継続しております。現在、定量可視化法を核とする様々な研究を発展させるため、外部資金獲得へ向けた活動を進めております。 br特記すべき事項としては、平成19年1月に新潟大学工学部が主催で行ったInternational Symposium on Fusion Technology において、本センターが協賛として参加し、同センター所属の数名の委員による講演やシンポジウム運営に関わりました。 同センターでは、委員の追加募集を随時行っておりますので、関心のある方は藤澤までご連絡いただけると助かります。写真は、エッジトーンと呼ばれる離散周波数騒音の発生に関わる流れの様子を可視化した結果です。

    流れの可視化研究センター
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    環境材料ナノ化学教育研究センター

    「化学」は物質を扱う学問であり、そしてこの世の中は生物を含めてすべて物質からできているのであることからも明らかなように、如何に「化学」が基盤的でかつ応用的で社会に役に立つ学問であることは明瞭である。最近の3年連続のノーベル化学賞受賞が、学術的な価値とともに応用的な社会的貢献を評価されたことはそれを雄弁に物語っている。学生の就職が好調であることもこのことを証明している。「化学」がいかなるアウトプットを持つのかもっと外部にそして社会にアピールする必要を感じている。
    本コアステーションは「化学系」教員たちによる「環境・エネルギー」「材料」「ナノ化学」の3分野連合体である。これらの分野は政府の科学技術会議の重点4分野(情報通信、環境、ナノテク・材料、ライフサイエンス)のうち2つを含んでいる。これを化学の力で支えようというものである(下記の図参照)。この3分野相互の密接な連携あるいは融合を意図し、外部資金獲得や企業との共同研究などを積極的に行っていくことを目指している。
    本センターの目的は、(1)環境と調和した人類の発展に配慮した材料開発に関する教育研究をナノ化学的観点からマクロ的視野まで幅広く進め、本学の活動(教育、研究、社会貢献)に貢献する。
    (2)環境技術、材料、ナノ化学を3本柱とし、化学の力でそれぞれをさらに深めるとともに融合を図ることにある。

    環境材料ナノ化学教育研究センター
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    自然系附置 生体材料・医用デバイス研究開発センター

    センター長 新田 勇(工学部・機械システム工学プログラム)

    事業の概要

    日本で使用される医療用デバイスは、欧米の成人用に開発されたものがほとんどであり、形状や寸法および機能の点で日本人用には不向きな点がある。しかしながら、代替品がないという理由で、これら輸入品が医用デバイスとして使用されている。また、生体材料にしても生体適合性の向上および創製法に改善の余地が多く残されている。そこで、生体材料・医用デバイス研究開発センターでは、以下の3つの事業を行う。

    1. アジア的な体型と生活様式を考慮した運動機能解析と医用デバイスの設計
    2. 医用デバイスの新しい加工法の開発研究
    3. 生体適合性と力学的特性に配慮した新しい生体材料の開発と評価

    自然系附置 生体材料・医用デバイス研究開発センター
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